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辻 智之
no journal, ,
原子力機構は研究開発機能を維持・発展させるために、保有する原子力施設の「集約化・重点化」、「安全確保」及び「バックエンド対策」を三位一体で進める総合的な計画として「施設中長期計画」を策定した。このうち「バックエンド対策」は、東海再処理施設の廃止措置に約70年を要する等から、施設の廃止措置、放射性廃棄物の処理・処分を含めた原子力機構全体の長期にわたる見通し及び方針を「バックエンドロードマップ」として取りまとめた。これら原子力機構のバックエンド対策について紹介する。
多田 健一
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原子力機構では評価済み核データライブラリJENDLを処理するため、国産の核データ処理コードFRENDYの開発を進め、2018年度末に第一版をオープンソースソフトウェアとしてHPで公開した。FRENDYは従来の核データ処理コードであるNJOYと同様の処理機能を有すべく開発を進めているが、単なるNJOYのコピーではなく、NJOYの処理手法の問題点を発見・解決するなど、核データ処理の高度化に貢献している。本講演では、FRENDYの開発経緯や概要、FRENDYの開発で見つかったNJOYの問題点について紹介する。
岩本 修
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日本の核データ開発は1963年のシグマ委員会の設置に始まり、独自の核データライブラリーの存在が不可欠との認識のもと、1971年にJENDLの最初のバージョン案が検討された。高速炉を主目的にした最初のバージョンであるJENDL-1が1977年に公開されたのを皮切りに、汎用性を高め信頼性が向上したJENDL-4.0が2010年に公開されるに至っている。また、中性子反応以外のデータについても、特殊目的ファイルとして数多く公開されており、様々な放射線利用に対応するデータが提供されている。現在も、次のバージョンであるJENDL-5の公開を目指して開発が行われている。日本の核データライブラリーであるJENDLの歴史と現状について紹介する。
松田 規宏
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加速器の運転に伴って生成される放射化物を評価するため、高エネルギー粒子誘導放射能計算コードDCHAIN-SP 2001を用いた放射能の評価に係る粒子・重イオン輸送計算コードPHITSの機能開発を行い、コードの利便性の向上に努めている。本発表では、放射化計算コードとの接続計算を行うためのタリーの開発、及び放射化物による放射線場における作業員の被ばく評価のために用いる線源設定機能の開発の概要について報告する。